産業

[要点－資源・エネルギー]

【鉱産資源】地下に埋蔵されており、エネルギー源や工業の原料として利用される鉱物や岩石などの総称。
【石油】地球内部に液体で存在するエネルギー資源。
【石炭】地球内部に固体で存在するエネルギー資源。
【鉄鉱石】鉄の原料となる金属資源。
【天然ガス】地球内部に気体で存在するエネルギー資源。
【化石燃料】大昔の動植物の死がいが、地下深くで地中の熱や圧力を受けてエネルギー資源に変化したもの。

　

①石油：
ペルシャ湾沿岸に世界全体の3分の2が埋蔵されています。
日本はサウジアラビア(33％)、アラブ首長国連邦(24％)などから輸入しています。

②石炭：
日本は、オーストラリア(64％)、インドネシア、ロシア、カナダなどから輸入しています。

③鉄鉱石：
日本は、オーストラリア(57％)、ブラジル(30％)などから輸入しています。
オーストラリアの西部で鉄鉱石が、東部で石炭が産出されます。

④天然ガス：
日本はマレーシア、オーストラリア、インドネシアなどから輸入しています。
(シェールガス：アメリカ南東部で採取され始めた天然ガス)。

⑤ウラン：
ボーキサイト(アルミニウムの原料、日本は100%輸入)。

⑥火力発電：
石油、石炭、天然ガスの輸入に都合がよく消費地が近い太平洋ベルトの臨海部に多く立地。

⑦化石燃料：
二酸化炭素(温室効果ガス)の排出 → 地球温暖化の問題。

⑧原子力発電：
冷却水の海水が得やすい海岸部に立地(若狭湾など)。
東日本大震災における福島第一原子力発電所の深刻な放射能漏れ事故。

⑨再生可能エネルギーによる発電：
水力、風力、太陽光。

⑩持続可能な社会を目指す動き：
パソコンや携帯電話などを「都市鉱山」と位置づけ、
レアメタル(希少金属)をリサイクル(再生利用)。

資源とエネルギー－世界の資源とエネルギーの分布

①世界の石油埋蔵量：
世界の石油埋蔵量の約半分は、ペルシア湾沿岸を中心とする西アジアに集中しています。
また、石油の生産量・輸出量ともにペルシア湾沿岸の産油国が大きな割合を占めています。
ペルシア湾沿岸でとれる鉱産資源は石油です。
　

②石炭と鉄鉱石：
日本の石炭・鉄鉱石の輸入相手国第1位のオーストラリアに注目です。
オーストラリアの東部では石炭が、西部では鉄鉱石が産出されます。

日本の電力

【火力発電】石油、石炭などの化石燃料を利用する発電方法。
【水力発電】水の落下エネルギーを利用する発電方法。
【原子力発電】ウランを燃料とする発電方法。
　

①日本の電力の現状：
(1)電力消費量:
日本は世界有数の電力消費国であり、
産業活動や家庭の生活において大量の電力が使用されています。
(2)電力供給源:
電力は発電所から電線を通じて家庭や企業に供給されています。
日本全国には多数の発電所があり、各地で電力を供給しています。

②発電方法：
日本では複数の方法で発電が行われています。
それぞれの特徴を以下に示します。
(1)火力発電:
燃料: 石炭、石油、天然ガス
特徴: 発電量が多く、安定して供給できるが、CO2の排出が多い。
割合: 日本の電力供給の約70%を占めています。

(2)原子力発電:
燃料: ウラン
特徴: CO2を排出せず、大量の電力を供給できるが、
放射性廃棄物の処理や事故のリスクがある。
割合: 東日本大震災後に稼働が減少しましたが、現在も一部で使用されています。

(3)再生可能エネルギー:
太陽光発電: 太陽光パネルを使用し、昼間に発電。天候に左右されやすい。
風力発電: 風車を使用して発電。風の強い地域で効果的。
水力発電: ダムを利用して水の流れで発電。安定した電力供給が可能。
割合: 再生可能エネルギーの割合は増加していますが、全体の約20%程度です。

(4)地熱発電:
燃料: 地下の熱
特徴: 火山活動が活発な地域で効果的。安定した発電が可能。

[要点－工業]

【重化学工業】重工業と化学工業を合わせた工業。重工業と化学工業を合わせた工業。
【軽工業】日常生活に用いる消費財など、比較的重要の軽い製品を生産する工業。
【精密機械工業】時計、カメラ、医療機器など、精度の高い機械をつくる工業。
【石油化学工業】石油や天然ガスを原料として、さまざまな化学製品を生産する工業。

　

①太平洋ベルト：工業地帯・地域が集中、人口も集中。

②京浜工業地帯：出荷額5位、印刷・出版業に特徴。

③中京工業地帯：出荷額1位、機械工業(特に自動車)の比率が高い。

④阪神工業地帯：出荷額2位、金属工業の比率が高い。

⑤1970年代以降：高速道路のインターチェンジや空港付近に工業団地 → 内陸型の工業地域。

⑥近年：日本企業が賃金の安いアジアの国々に工場を移転 → 産業の空洞化、多国籍企業

工業－工業地帯・工業地域①

【三大工業地帯】京浜工業地帯、中京工業地帯、阪神工業地帯の３つの工業地带のこと。

　

①京浜工業地帯：
(1)概要：
位置: 東京都、神奈川県、千葉県の一部を含む地域。
主な都市: 東京、横浜、川崎。
特徴: 日本の首都圏に位置し、経済活動の中心地です。
港湾施設が充実しており、国内外との貿易が盛んです。

(2)主要産業：
電機・電子機器: ソニーやパナソニックなどの大手電機メーカーが集積。
化学工業: 川崎市に多くの化学工場があり、化学製品の生産が盛ん。
自動車工業: 日産自動車などの自動車メーカーが拠点を構えている。

(3)特徴と課題：
物流の中心: 東京湾を中心に物流ネットワークが発達しており、輸出入が活発。
環境問題: 工業活動が集中しているため、大気汚染や水質汚染などの環境問題が懸念されています。

②中京工業地帯：
(1)概要：
位置: 愛知県、岐阜県、三重県の一部を含む地域。
主な都市: 名古屋市、豊田市、四日市市。
特徴:
日本最大の工業地帯で、自動車産業が特に発展しています。
全国的な工業生産の約1/4を占めています。

(2)主要産業：
自動車工業: トヨタ自動車が中心となり、自動車関連産業が集積。
機械工業: 様々な機械や機械部品の製造が盛ん。
石油化学工業: 四日市市に多くの石油化学工場が立地し、化学製品の生産が活発。

(3)特徴と課題：
輸送インフラ: 高速道路や鉄道が発達しており、物流の効率化が図られています。
環境保護: 工業活動による環境への影響を最小限に抑えるため、環境対策が進められています。

③阪神工業地帯：
(1)概要：
位置: 大阪府、兵庫県の一部を含む地域。
主な都市: 大阪市、神戸市。
特徴: 日本の西部に位置し、伝統的な工業地帯です。
大阪湾を中心に工業活動が展開されています。

(2)主要産業：
鉄鋼業: 神戸製鋼所などがあり、鉄鋼製品の生産が盛ん。
化学工業: 大阪市に多くの化学工場が立地し、医薬品や化学製品の生産が活発。
機械工業: 機械部品や電子機器の製造が重要な産業。

(3)特徴と課題：
歴史的背景: 明治時代から発展した伝統的な工業地帯で、多様な工業が集積しています。
都市問題: 過密化による交通渋滞や住宅問題が課題となっています。

工業地帯・工業地域②

【太平洋ベルト】関東から東海、近畿、中国・四国、北九州の各地方の臨海部に、
帯状に連なる工業地域のこと。

　

①中京工業地帯：愛知県・三重県・岐阜県

②京浜工業地帯：東京都・神奈川県

③阪神工業地帯：大阪府・兵庫県

④北関東工業地域：埼玉県・栃木県・群馬県・茨城県

⑤瀬戸内工業地域：広島県・岡山県・山口県・香川県・愛媛県

⑥東海工業地域：静岡県

⑦京葉工業地域：千葉県

⑧北九州工業地帯：福岡県

IC工場の進出

①IC（集積回路)：
コンピュータや電子機器の基幹技術であり、
日本の技術力と経済成長に大きな影響を与えています。

　

②IC工場の進出の歴史
(1)1970年代:
日本はアメリカに続いてIC（集積回路）の開発に成功し、
国内外での需要が急速に拡大しました。
ソニー、東芝、NECなどの大手電機メーカーがIC工場を設立し、
半導体産業が発展しました。

(2)1980年代:
日本の半導体産業は世界市場で重要な地位を占めるようになりました。
技術革新が進み、より高性能なICの製造が可能となりました。

(3)1990年代以降:
アジア各国（特に韓国や台湾）との競争が激化し、日本の半導体産業は変革を迫られました。
製造コストの低減や品質向上を目指して、海外進出や国内工場の効率化が進められました。

産業の空洞化

【産業の空洞化】生産拠点が海外に移転することにより、国内の製造業が衰退していく現象。

　

①産業の空洞化の原因：
(1)海外移転:
低コストの労働力: 製造コストを抑えるために、企業が人件費の安い国に工場を移転すること。
規制の違い: 環境規制や労働規制が厳しい国から、規制の緩い国への移転。

(2)グローバル化:
貿易の自由化: 関税の引き下げや貿易障壁の撤廃により、海外からの輸入が増加し、
国内製造業が競争力を失うこと。
多国籍企業の成長: 多国籍企業が世界各地に生産拠点を設け、効率的な生産を追求する。

(3)技術革新:
自動化とロボット化: 先進的な技術が導入され、生産が効率化される一方で、労働力が不要になること。
新興国の技術力向上: 新興国が技術力を高め、高付加価値製品の生産が可能になること。

②産業の空洞化の影響：
(1)経済への影響:
雇用の減少: 国内の製造業が縮小し、雇用機会が減少する。
地域経済の衰退: 工場が閉鎖されることで、地域の経済が衰退し、商店やサービス業も影響を受ける。

(2)技術力の低下:
技術の流出: 先進的な技術が海外に移転し、国内の技術力が低下する。
技術者の減少: 技術者が海外での仕事を選ぶことが増え、国内での技術者育成が困難になる。

(3)社会問題の発生:
地域の過疎化: 産業の空洞化に伴い、若者が都市部や海外に移住し、地域の人口が減少する。
生活水準の低下: 失業や収入の減少により、生活水準が低下し、社会的不安が増す。

アジアNIES

①アジアNIES（アジア・ニュー・インダストリアル・エコノミーズ）：
急速な経済成長を遂げたアジアの新興工業経済地域を指します。
具体的には、韓国、台湾、香港、シンガポールの4つの地域が該当します。
これらの地域は、1960年代から1980年代にかけて急速に工業化し、経済成長を実現しました。
　

②アジアNIESの特徴：
(1)韓国:
経済成長: サムスン、LG、ヒュンダイなどの大企業が牽引し、製造業を中心に急成長。
技術革新: 高度な技術開発と教育の普及により、IT産業や電子産業が発展。

(2)台湾:
経済成長: TSMC（台湾積体電路製造）などの半導体産業が世界的に有名。
中小企業の活躍: 中小企業が多く、柔軟な生産体制を持ち、競争力を発揮。

(3)香港:
経済成長: 金融センターとしての役割が大きく、国際貿易と金融業で成長。
自由貿易: 関税が低く、自由な経済活動が行われる。

(4)シンガポール:
経済成長: アジアの貿易・物流の中心地として発展。高度なインフラとビジネス環境が整備。
多国籍企業の拠点: 多くの多国籍企業がアジアの拠点として選び、投資が活発。

農業－世界の農業

①主要な農業形態：
(1)自給的農業:
特徴: 家族や地域の消費のために行われる農業。主に発展途上国で見られる。
例: アフリカやアジアの一部地域では、農家が家族のために食料を生産しています。

(2)商業的農業:
特徴: 市場で販売するために行われる農業。高度に機械化され、大規模に行われる。
例: アメリカの中西部では、大規模な穀物農業が行われています。

(3)プランテーション農業:
特徴: 特定の作物を大量に生産する大規模農業。主に熱帯地域で行われる。
例: 中南米のコーヒーやバナナ、東南アジアのパーム油のプランテーション。

②地域ごとの農業の特徴：
(1)アジア:
米作: 東アジアや東南アジアでは、稲作が主要な農業形態。
モンスーンの影響で雨が多く、稲作に適しています。
多様な作物: 小麦、とうもろこし、茶、野菜、果物など、多様な作物が栽培されています。

(2)アフリカ:
自給的農業: 伝統的な自給的農業が多く、地域ごとに異なる作物が栽培されています。
プランテーション: カカオ、コーヒー、茶、綿花などのプランテーション農業も行われています。

(3)ヨーロッパ:
酪農: 北西ヨーロッパでは、乳製品を生産する酪農が盛ん。
混合農業: 作物と家畜の両方を育てる混合農業が一般的。

(4)北アメリカ:
穀物農業: アメリカ中西部の「穀倉地帯」では、
小麦、とうもろこし、大豆などの大規模農業が行われています。
酪農・畜産: アメリカ北東部やカナダでは、酪農や畜産が盛ん。

(5)南アメリカ:
大規模農業: ブラジルやアルゼンチンでは、大規模な大豆や牛肉の生産が行われています。
プランテーション: コーヒー、バナナ、サトウキビなどのプランテーションも盛ん。

(6)オセアニア:
牧畜: オーストラリアやニュージーランドでは、羊や牛の放牧が主要な農業活動。
穀物栽培: 小麦や大麦の生産も行われています。

食糧の自給率

【食料の自給率】国内の食料供給に占める国内生産の割合。

　

②日本の食糧自給率の現状：
(1)カロリーベースの自給率:
2020年度の日本の食糧自給率はカロリーベースで約38%です。
主な自給作物には米がありますが、小麦や大豆などの自給率は低い。

(2)生産額ベースの自給率:
2020年度の日本の食糧自給率は生産額ベースで約67%です。
高付加価値の農産物や果物、野菜などの生産が影響しています。

③日本の食糧自給率の課題：
(1)耕地面積の減少:
農地の宅地化や工業化によって、農地面積が減少しています。
高齢化により農業従事者が減少し、農地の維持が困難になっています。

(2)輸入依存:
多くの食糧を輸入に頼っており、特に小麦、とうもろこし、大豆などの自給率が低い。
輸入先の国での生産状況や政治的な問題によるリスクが存在します。

(3)消費者の嗜好:
国内生産の食材よりも輸入品が選ばれることが多く、価格競争で国内生産が不利になる。

食糧の自給率の推移

①戦後の食糧自給率の推移戦後の食糧自給率の推移：

　

(1)1950年代から1960年代:
1950年代: 戦後の食糧不足からの回復期であり、農業生産が増加しました。
この時期の食糧自給率は比較的高く、60%以上を維持していました。
1960年代: 日本の高度経済成長期に入り、工業化が進む一方で農業から離れる人が増えました。
それでも、自給率は50%から60%の範囲を維持していました。

(2)1970年代から1980年代:
1970年代: 工業化と都市化の進展に伴い、農地が減少し、自給率は低下しました。
しかし、1973年の第一次オイルショック後、食糧安全保障の重要性が認識され、
一時的に農業支援策が強化されました。
1980年代: 経済のグローバル化が進み、食糧輸入が増加しました。
この時期の自給率は40%台にまで低下しました。

(3)1990年代から2000年代:
1990年代: 自給率はさらに低下し、1990年には42%でした。
農業従事者の高齢化や若者の農業離れが進みました。
2000年代: 政府が「食料・農業・農村基本計画」を策定し、
自給率向上を目指しましたが、大きな改善は見られず、
2000年の自給率は40%前後にとどまりました。

(4)2010年代から現在:
2010年代: 食糧自給率は低迷を続け、2010年には39%まで低下しました。
政府は自給率向上のための政策を継続しましたが、効果は限定的でした。
2020年: 食糧自給率はカロリーベースで38%となり、依然として低水準です。

②食糧自給率の低下の主な要因：
(1)工業化と都市化:
高度経済成長に伴い、農村から都市への人口移動が進みました。
これにより、農業従事者が減少し、農地が減少しました。
(2)農業の高齢化:
農業従事者の平均年齢が高まり、若い世代が農業に従事する人が減少しました。
(3)輸入食糧の増加:
グローバル化に伴い、安価な輸入食糧が増加しました。
特に小麦、大豆、トウモロコシなどの主要食糧は輸入に依存しています。
(4)消費者の嗜好の変化:
日本人の食生活が多様化し、国内産品よりも輸入食品が選ばれることが増えました。

[要点－農林水産業]

【第一次産業】農業、牧畜業、林業、水産業、狩猟業の各産業をまとめた呼び名。

①日本の農業：
(1)山が多い地形:
日本の国土の約70%は山地です。
これにより、農地は平地や川沿いの限られた場所に集中しています。
棚田（たなだ）と呼ばれる階段状の田んぼが多く見られます。
山間部での農業を可能にしています。

(2)狭い農地:
農地の一つ一つが小規模であり、集約的な農業が行われています。
集約的農業とは、少ない土地で高い生産性を目指す農業のことです。

②気候と農業：
(1)四季の変化:
日本には春、夏、秋、冬の四季があり、
それぞれの季節に適した農作物が栽培されています。
例えば、春にはイチゴやアスパラガス、夏にはスイカやトマト、
秋には米や柿、冬には大根やほうれん草などです。

(2)温暖湿潤な気候:
日本の大部分は温暖湿潤気候であり、雨が多く、作物の栽培に適しています。
モンスーン（季節風）の影響で、夏は高温多湿、冬は比較的温暖です。

③主要な農作物：
(1)米:
米は日本の主食であり、農業生産の中心です。
新潟県や秋田県など、寒冷地でも高品質な米が生産されています。
日本各地で異なる品種の米が栽培されており、地域ごとの特徴があります。

(2)野菜と果物:
野菜：キャベツ、レタス、大根、にんじん、ほうれん草など多様な野菜が栽培されています。
果物：りんご（青森県）、みかん（和歌山県、愛媛県）、ぶどう（山梨県）、
いちご（栃木県、福岡県）など。
茶:静岡県や鹿児島県で多く栽培され、日本茶の生産が盛んです。

④技術と農業：
(1)先進的な農業技術:
ハウス栽培：ビニールハウスを使い、季節に関係なく作物を栽培する技術が広く普及しています。
水田管理：用水路やダムなどの水管理システムが発達しており、安定した水供給が可能です。
スマート農業:ICT（情報通信技術）を利用したスマート農業が進んでいます。
これにより、効率的な農業経営が可能となっています。
ドローンやセンサーを使った農作物の管理、AIを利用した収穫予測などの技術が導入されています。

⑤社会経済的な特徴：
(1)高齢化と後継者不足:
農業従事者の高齢化が進んでおり、若い後継者が不足しています。
農業に対する支援策や、若者の農業参入を促す政策が進められています。

(2)地域ブランドと地産地消:
地域ごとに特色ある農産物がブランド化され、地元での消費が推進されています。
地産地消（ちさんちしょう）を通じて、地域経済の活性化を図っています。

⑥日本の林業：
(1)森林の広さ:
日本の国土の約66%は森林で覆われています。
これは世界的にも高い割合です。
主に山地に広がる森林は、豊富な木材資源を提供します。

(2)森林の種類:
天然林: 自然に形成された森林で、スギ、ヒノキ、ブナ、ミズナラなど多様な樹種があります。
人工林: 人工的に植林された森林で、主にスギやヒノキが植えられています。
戦後の植林政策により拡大しました。

(3)地域の特色:
東北地方: ブナやアオモリヒバなどが多く、冷涼な気候に適した森林が広がります。
中部地方: スギやヒノキの人工林が多く、特に岐阜県の「飛騨高山」などが有名です。
九州地方: スギの人工林が広がり、宮崎県や熊本県が主要な産地です。

⑦日本の漁業：
(1)水産資源の豊富さ:
日本近海は世界の三大漁場の1つであり、北太平洋西岸漁場に属しています。
特に東シナ海やオホーツク海はプランクトンが豊富な大陸棚が広がっており、
良い漁場となっています。

(2)食習慣と魚介類の利用:
日本人は昔から魚介類をよく食べており、重要なたんぱく源を得てきました。
現在でも、1人あたりの魚介類消費量は世界でもトップクラスです。
魚介類は生鮮食用だけでなく、冷凍食品、缶詰、ねり食品などの加工用にも利用されています。

(3)漁業の種類:
沿岸漁業: 自分たちが住んでいる町のすぐ目の前の沖で漁を行う小規模な漁業。
沖合漁業: 日本近海の2～3日で帰れる範囲の海が漁場で、まき網漁などで魚をとります。
日本の漁業の中で沖合漁業の占める割合は約4割です。
遠洋漁業: 大型船で遠く離れた漁場まで行き、数ヶ月間にわたり漁を行う漁業。
養殖漁業: 人工的な環境で魚や貝を育てる方法。かきやぶりなどが養殖されています。
栽培漁業: 卵から稚魚になるまでの一番弱い期間を人間が手をかして守り育て、
無事に外敵から身を守ることができるようになったら、
その魚介類が成長するのに適した海に放流し、自然の海で成長したものを漁獲する方法です。

(4)育てる漁業への転換:
水産資源の減少や排他的経済水域の設定により、漁業を取り巻く状況は厳しくなっています。
近年は「とる漁業」から「育てる漁業」への転換が進んでいます。

日本の農業の特色

①特色：
　

(1)規模が小さい: 日本は国土が狭いため、大規模な農業は難しいです。
(2)機械化: 田畑の耕作や田植えなどには機械が多く使われています。
(3)輸入農作物に比べて値段が高い: 日本の農産物は輸入品よりも高価です。

兼業農家

①主業農家:
農業収入が他からの収入より多く、65歳未満の農業従事者が60日以上いる農家を指します。
彼らは農業が主な収入源です。

②準主業農家:
農業収入よりも他からの収入が多く、65歳未満の農業従事者が60日以上いる農家を指します。
彼らは農業以外の収入もあるというポイントです。

③副業的農家:
65歳未満の農業従事者が60日以上いない農家を指します。
要するに、高齢者だけが農業を行っている農家です。

稲作

①稲作：
稲を栽培する農業。

　

(1)東北地方で生産する米は、全国生産の約27.5％を占める(2009年)。
このほか、北陸・関東・北海道も生産量が多い。

(2)東北や北陸では、冬の積雪のため水田単作地帯となっている。
2009年の県別収穫高は、新潟県(7.4％)・北海道(6.4％)・秋田県(6.0％)・
福島県(5.2％)・茨城県(4.8％)・山形県(4.7％)・宮城県(4.6％)・
栃木県(4.1％)・千葉県(3.9％)・岩手県(3.6％)・青森県(3.4％)の順になっている。

食生活の変化

①食料消費構造の変化:
(1)高度経済成長期以降、日本の食生活は大きく変わりました。
具体的には、米や魚、野菜が中心の日本型食生活から、
肉や油を使った料理が好まれるようになりました。

(2)米の一人当たり年間消費量は、1962年度の118.3キログラムをピークに減少し、
2021年度には約51キログラムまで減りました。
一方で、肉類の消費量は約3.8倍、油脂類も倍増しています。

②農業と食文化の変化:
戦後、連合国統治時代を経て、日本の食文化は大きく変わりました。
白米が主流になり、パスタやパンなどの麺や洋食も普通の食生活に取り入れられました。
食生活の洋風化に伴い、日本人のたんぱく源は肉類と牛乳・乳製品にシフトしています。

③食料自給率の低下:
(1)1965年度の食料自給率（カロリーベース）は73%でしたが、
2021年度には38%まで低下しています。
主食である米の消費量が減少したことが影響しています。
(2)一方で、畜産物や油脂類の消費量は増加しており、
これらの自給率が低い食材の消費が増えています。

野菜：近郊農業・促成栽培・抑制栽培

【近郊農業】都市の周辺地域で、都市の消費者向けに野菜や草花、果実などを生産する農業。
【促成栽培】冬でも温暖な気候を利用しビニールハウスや温室などを使って、野菜や果実などの出荷時期を早めるくふうをした栽培方法。
【園芸農業】都市に出荷する目的で、野菜や草花、果実などを栽培する農業。

　

①園芸農業：
都市への出荷を目的に野菜や果物、草花などを栽培する農業です。
都市周辺で行われることが多いです。

②近郊農業：
大都市近郊で野菜や果物、草花などを栽培してどんどん出荷する農業です。
近隣の大都市に限定されています。

③イメージとしては、都市への出荷を目指す農業を「園芸農業」といい、
その中でも都市周辺で行われているものを「近郊農業」と呼びます。
例えば、東京の近郊にあたる千葉、埼玉、神奈川、茨城県などでは、
主に東京に野菜などを出荷する近郊農業が盛んです。

④また、大都市から離れた地域の園芸農業は「輸送園芸」と呼ばれ、
近郊農業に対する言葉として「遠郊農業」も使われることがあります。

漁業・林業

①漁業：
日本は世界の三大漁場の1つである北太平洋西岸漁場に属しており、水産資源が豊富です。
特に東シナ海やオホーツク海はプランクトンが豊富な大陸棚が広がっており、
良い漁場となっています。
日本人は昔から魚介類をよく食べており、魚介類の消費量は世界でもトップクラスです。
しかし、近年は若い人を中心に魚料理を敬遠する傾向があり、消費量は伸び悩んでいます。
魚介類は生鮮食用だけでなく、冷凍食品や缶詰、加工食品、飼料、肥料としても利用されています。
漁業の種類には遠洋漁業、沖合漁業、沿岸漁業、養殖漁業、栽培漁業があります。
近年は「とる漁業」から「育てる漁業」への転換が進んでおり、
養殖漁業や栽培漁業が増えています。
　

②林業：
日本は森林資源が豊富で、秋田すぎや木曽ひのきなどが生産されています。
しかし、価格の安い木材の輸入が増えており、林業従事者は減少しています。
森林は自然のダムや森林資源、海の魚を育てる役割も果たしています。
木材の輸入先としてはカナダ、アメリカ、ロシア、マレーシアが多くを占めています。

世界三大漁場の1つ

①水産資源：天然資源の１つで、魚類、貝類、海そう類などのこと。
(1)日本付近の海は世界三大漁場の1つになっています。
好漁場となるのは、大陸棚の比較的浅いところや、寒流と暖流がぶつかる潮目などです。

(2)三陸海岸の沖は、暖流の日本海流(黒潮)と寒流の千島海流(親潮)がぶつかって潮目ができています。
暖流の日本海流にはたくさんの種類の魚がいます。
また、寒流の千島海流には魚のえさとなるプランクトンが多いため、
この二つがぶつかる潮目のところには多くの魚が集まります。

(3)また、大陸棚の広がる東シナ海(西海漁場)、
オホーツク海やベーリング海(北洋漁業)も好漁場になっています。

　

②水産資源の現状:
日本の総漁獲量は急速に減少しており、不漁が報じられています。
内水面や汽水域の水産資源も壊滅的な状態にありますが、
これは社会的に忘れられていることが多いです。
主な資源減少原因は「乱獲」であり、その他の要因はあまり注目されていません。

③日本の水産業の深刻な状況:
1984年の1,282万トンをピークに、総漁獲量は減少しています。
内水面＋沿岸＋沖合域の漁獲量も長期的に減少しており、生育環境の悪化が示唆されています。

④内水面の問題:
汽水域を含む内水面の水産資源は壊滅的な状態です。
対症療法的対処は行われていますが、根本原因解明の努力は不足しています。

日本の漁業の推移

【遠洋漁業】遠くの漁場で、大型の漁船で数か月以上にわたって行われる漁業。
【沖合漁業】およそ200海里以内の水域で2週間以内で行われる漁業。
【沿岸漁業】およそ国の領海内の近海で小規模に行われる漁業。
【養殖漁業】魚や貝類、海そうなどを網を張った海や人口の池で管理し、
　　　　　　大きくなるまで育てたあと、とる漁業。
【栽培漁業】人工的にふ化させた稚魚や稚貝をある程度まで育てたあとで海や川に放し、
　　　　　　これらが成長したあとに再びとる漁業。

　

①遠洋漁業：
太平洋や大西洋などの世界の海で行われる漁業です。
マグロをとる「延縄漁業」や、カツオを釣り竿を使って獲る「カツオ一本釣り漁業」、
イカをとる「イカ釣り漁業」、大きな網を使って漁をする「トロール漁業」などがあります。
ただし、近年は資源の減少や他国の漁業制限により、
日本の船が自由に漁をすることが難しくなっています。

②沖合漁業：
日本から2～3日で帰れる海域で行われる漁業です。20～150トンくらいの漁船を使い、
イワシ、サンマ、サバ、アジ、イカなどを獲ります。
日本の漁業の中でも最も多くの魚を獲る方法で、全体の約40％を占めています。

③沿岸漁業：
(1)定義: 沿岸漁業は、海岸近くの海域で行われる漁業です。
(2)特徴:
規模: 小規模で、個人経営が多い。
魚の獲得: 自分たちが住んでいる町のすぐ目の前の沖で漁を行い、
その土地ならではの魚を獲ります。

④養殖漁業：
(1)定義: 養殖漁業は、人工的な施設（水槽など）を使って魚介類を育て、
大きくなってから出荷する漁業です。
(2)特徴:
育成: 魚の子供の頃から大人になるまで、人の管理下で育てられます。
放流: 養殖漁業は魚を水槽などで育て、放流はしない。

⑤栽培漁業：
卵をふ化させて、ある程度まで育ててから放流し、
水産資源そのものを増やそうというやり方です。

林業

①日本三大美林：
日本の天然林の中で、特にすぐれている3つの針菜樹林のこと。
青森県津軽地方の青森ひば、中部地方・木曽川沿いの木曽ひのき、秋田県の秋田すぎをさす。

　

②日本の森林資源：
日本は世界有数の森林大国であり、国土の約2,505万ヘクタールが森林に覆われています。
この森林面積は国土面積の約66％を占め、先進国の中では有数の森林率を誇っています。
具体的には、以下のような特徴があります。
(1)森林面積と内訳:
約1,348万ヘクタール（約5割）が天然林。
約1,020万ヘクタール（約4割）が人工林。
残りは無立木地や竹林などです。

(2)森林蓄積：
森林を構成する樹木の幹の体積は約52億4200万立方メートルで、
1966年に比べて約3倍に増加しています。
国際的評価では、日本の森林率は陸地面積に占める森林面積の割合で68.5％であり、
OECD加盟34ヵ国の中でフィンランドに次ぐ第2位です。

日本の貿易－日本の貿易の特徴

①日本の貿易の特徴：
(1)日本は世界第4位の「貿易大国」であり、資源が乏しいため、
石油などの燃料資源や工業原料を海外から輸入し、
それを加工・製品化して輸出する「加工貿易」を得意としています。

(2)また、日本の貿易構造は時代とともに変遷しており、
高度成長期から現在に至るまでさまざまな変化があります。

(3)2021年の日本の貿易総額は約168兆円で、国家予算を大きく上回っています。
貿易は国内外の経済動向や産業構造の変化に影響され、品目や貿易相手が変わることもあります。

日本の貿易相手国

①日本の貿易：
日本は世界第4位の貿易大国で、
2021年の輸出額は83.1兆円、輸入額は84.7兆円となっています。

②主な貿易相手国：
(1)中国: 世界最大の貿易相手国で、日本との取引額が多いです。
(2)アメリカ: 長らくトップでしたが、近年は中国にその座を奪われつつあります。
(3)韓国: アジアの国々との取引も盛んです。
(4)台湾: 高度な技術製品の取引があります。
(5)ドイツ: 機械や自動車などの取引があります。

③日本の貿易の特徴：
加工貿易が主流で、他国から原料を輸入し、加工した製品を輸出しています。
近年は新型コロナウイルスの影響で輸出入額が大きく伸長していますが、
今後も変化が予測されています。

貿易摩擦など

①貿易摩擦：
貿易に関する輸入国と輸出国との間の問題のこと。
(1)特定商品（例えば、繊維や自動車）の輸入量が急増し、
同産業内での減産、失業、倒産などが発生すること。
(2)貿易相手国との経常収支の不均衡が国内経済に悪影響を与えること。
(3)広義には、投資摩擦も含まれることがあります。

②貿易摩擦の主な要因：
貿易摩擦が発生する要因はさまざまですが、以下が主な要因です。
(1)競争力の差による輸入増加:
特定の商品の輸入量が急増することで、同産業内での問題が生じます。
(2)経常収支の不均衡:
輸出と輸入のバランスが取れず、国内経済に悪影響を及ぼす場合があります。
(3)時の経済状況や産業構造の変化:
経済成長や産業の転換が起こると、貿易条件や需要が変化し、摩擦が生じることがあります。

③日本の歴史上の主な貿易摩擦事例：
日本の経済成長と技術革新は、過去に様々な時期に世界的な貿易摩擦を引き起こしました。
以下はその一部です。
(1)1960年代後半の繊維製品:
日米繊維摩擦が生じ、アメリカの繊維業界に影響を与えました。
(2)1970年代後半の鉄鋼製品:
日本の鉄鋼製品の輸出増加により、アメリカの鉄鋼業界が危機的な状況に直面しました。
(3)1980年代の電化製品・自動車・半導体:
日本の電化製品や自動車、半導体の輸出が急増し、貿易摩擦が激化しました。

[要点－世界の交通網]

①グローバル化と交通・通信網:
(1)世界各地と日本国内の時間的な距離が短縮されています。
これは、交通・通信網の整備によるものです。
(2)交通網の発達により、国際的な結びつきが強まっています。
例えば、ハブ空港やコンテナ船を使った海上輸送が拡大しています。
(3)インターネットの普及により、情報通信網も整備されましたが、
情報格差（先進国と途上国間など）が問題となっています。

②日本の交通網:
(1)日本では、新幹線、高速道路、航空機などの高速交通網が整備されています。
これにより、国内の主要都市間が強く結びついています。
(2)ただし、交通網の整備には地域差があり、
過疎地域での交通アクセスの不足などの課題も生じています。

③世界の貿易と結びつき:
(1)国際貿易は増大し続けており、日本も世界と結びついています。
貿易構造は変化しており、加工貿易から生産したものを相互に依存し合う貿易に転換しています。
(2)サービス貿易も活発化しています。

運輸・通信－海上・陸上・航空輸送の特色

①航空輸送：
航空機を利用した貨物の輸送方法です。
(1)特徴：
高速で運べる。
高価値の商品や急ぎの荷物に適している。
(2)メリット：
高速で輸送できる。
高価値の商品に適している。
(3)デメリット：
コストが高い。
貨物のサイズや重量に制限がある。

②海上輸送：
船を使って物資を運ぶ方法です。
(1)特徴：
船を利用するため、大量の貨物を運べる。
コストが比較的低い。
重量のある商品や大型のものに適している。
(2)メリット：
コストが低い。
大量の貨物を一度に運べる。
(3)デメリット：
運送スピードが遅い。
天候や海洋状況に影響されることがある。

港湾・空港

①ハブ空港：
一定地域の航空路線の中心となる空港のこと。

　

②日本のハブ空港：
(1)日本にはいくつかのハブ空港がありますが、世界のトップハブ空港と比較すると、
日本の空港は24時間体制での乗り継ぎが完全ではなく、いくつかの制限があります。

(2)主な日本のハブ空港には、東京国際空港（羽田空港）、成田国際空港、大阪国際空港、
関西国際空港、中部国際空港が含まれています。

(3)ハブ空港は、航空機の効率的な運用や多くの路線を結ぶことで、
利用者にとっても便利な選択肢を提供しています。

高速道路

①高速道路：
自動車が高速度で走るための專用道路。

　

②高速自動車国道（A路線）：
高速自動車国道は、政令により指定される路線で、
東日本、中日本、西日本の各高速道路会社（民営化以前は日本道路公団）が管理しています。
主要な高速道路として知られており、全国的なネットワークを形成しています。

③国土開発幹線自動車道（国幹道）：
国土開発幹線自動車道は、建設法に基づき建設される予定の高規格幹線道路で、
未開通区間も含めて全長11,520 kmです。
政令により高速自動車国道の路線を指定しています。

④高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路（A’路線）：
高速自動車国道に並行して整備される一部区間の道路で、
混雑解消や山間部の隘路解消を目的としています。

⑤国土交通大臣指定に基づく高規格幹線道路（一般国道の自動車専用道路）（B路線）：
国土交通大臣が指定した道路で、一般国道のバイパス道路として建設されています。

世界の通信網と日本

【通信衛星】長距離の通信(国際電話やテレビ中継など)の中継を目的として宇宙空間に打ち上げられた人工衛星。
【光ファイバー】光を通す通信ケーブル。
【海底ケーブル】海底に設置された電気通信用のケーブル。

①通信衛星：
地球と宇宙をつなぐ通信技術です。
従来の地上ネットワークは地上の設備やケーブルを使って通信していましたが、
衛星通信ではユーザ端末までのアクセス区間を衛星通信に置き換えることができ、
地上のインフラに依存しない環境を作ることが可能です。

②光ファイバー：
透過率の高い石英ガラスや高性能プラスチックで構成される光の伝送路です。
光ファイバーは電磁気の影響を受けにくく、高速信号を長距離に伝送できる特徴を持っています。
光ファイバーは光回線の伝送路として使用され、情報を持った光が光ファイバーの中を通っています。